コスト削減

固定費と変動費の区分は、売上に連動するかどうかしか教えない。削減の議論に要るのは、いつから、いくらの一時費用で止められるかである。費目ではなく契約の単位で解約できる日を持てば、期中に減らせる上限は指示を出す前に分かる。

削減目標は達成しているのにPLの費用が減らない会社では、部門ごとに比較の相手が違う。初回見積りからの値引きや回避額が同じ列に足されている。基準線は「前期の単価×当期の物量」のように施策の前に決めておく。

全面繰越は規律を壊し、全面禁止は駆け込みを生む。国の制度にならい、投資性の支出だけ事前申告を条件に繰越を認め、経常費は繰り越さない代わりに使い残しで翌期予算を削らないと明文化する方法を示す。

ZBBを全社一律で回すと工数で崩れる。効く費目の条件を裁量性・惰性・短期影響の三つで絞り、証明コストと期待削減額で対象を決め、三年一巡のローテーションで運用する現実的な方法を示す。