適時開示

保守的なガイダンスは未達を防ぐが、コンセンサスを下げ、上方修正の連発で計画能力を疑わせ、社内の予算にまで伝染する。出し方の様式には自由度がある一方、いったん出せば修正開示の数値基準が付いてくる。この非対称が予想政策の出発点になる。

決算短信を数字確定後の作業でなく、開示日からの逆算工程として設計する。定性情報を先行させ、数字確定と同時に財務諸表を埋め、サマリーは最後に。45日ルールから制作を組む。