新製品が売上計画を達成した年に、事業部全体の利益が思ったほど伸びないことがある。原因を探ると、新製品を買った顧客の多くが、以前は自社の既存品を買っていた顧客だったとわかる。カニバリゼーション、つまり自社の製品同士の食い合いである。マーケティングの解説では、食い合いは避けるべきもの、あるいは競合に取られる前に自分で取りにいく戦略として語られることが多い。ただ、財務の立場から見ると、問題は食い合いがあるかどうかより、新製品の投資を審査した時点で、食い合いの分が採算の計算に入っていたかどうかにある。筆者は、新製品の採算は新製品単独の損益で見ず、食われた既存品の限界利益を引いた増分利益で審査し、発売後に食い合いの率を実績で確かめて次の審査に返すべきだと考えている。この記事は、新製品の投資を承認する立場のCFOと経営企画の責任者に向けて、食い合いの測り方、比べる基準線の置き方、審査の書式に入れる数字、発売後の検証の手順を整理する。
- 新製品の増分利益は、新製品の限界利益から、食われた既存品の限界利益と新製品の専用の固定費を引いて測る。食い合いは数量でなく限界利益で効く。既存品の1個あたりの限界利益が大きいほど、同じ食い合いの率でも増分利益は小さくなる。
- 食い合いは、今の既存品の売上と比べるのでなく、新製品を出さなかった場合の既存品の売上と比べて測る。競合が先に出す見込みがあるなら、その分は食い合いに数えない。
- 審査の書式には、損益分岐となる食い合いの率を書かせる。発売後は、既存品の減少を基準線と比べて実際の率を推定し、計画との差を新製品の数量、食い合いの率、1個あたり限界利益、固定費に分けて次の審査に返す。
新製品の増分利益は、食われた既存品の限界利益を引いて測る
新製品の投資の審査で出てくる損益は、多くの場合、新製品の売上から変動費と専用の固定費を引いた、新製品単独の利益である。この数字は、新製品が売れた分だけ会社の利益が増えるという前提に立っている。新製品の買い手の一部が既存品から移ってきた顧客なら、この前提は成り立たない。
会社全体の利益がどれだけ増えるかは、次の式で測る。
増分利益=新製品の販売数量×新製品の1個あたり限界利益-既存品の減少数量×既存品の1個あたり限界利益-新製品の専用の固定費
ここでの既存品の減少数量は、新製品を買った顧客が、新製品が無ければ買っていたはずの既存品の数量である。この減少数量を新製品の販売数量で割った値を、この記事では食い合いの率と呼ぶ。
式からわかるのは、食い合いが数量でなく限界利益で効くことである。新製品の限界利益が既存品より大きければ、食い合いがあっても、移ってきた顧客1人ごとに利益は増える。逆に、既存品のほうが1個あたりの限界利益が大きい場合、たとえば低価格の新製品を出して高価格の主力品から顧客が流れる場合は、食い合いの率が低くても増分利益が小さくなり、率によってはマイナスになる。新製品の売上は計画どおりに見えても、利益の上では顧客が安いほうへ移っただけということが起こる。
専用の固定費に入れるのは、新製品のために新たにかかる費用だけである。金型や専用の設備の減価償却費、発売時の販売促進、新たに置く人員がこれにあたる。工場や本社の共通費の配賦は、新製品を出しても出さなくても総額が変わらないなら入れない。反対に、品目が増えることで増える在庫の保管や段取り替え、受注処理の手間は、配賦の表には出てこないが、新製品のためにかかる増分の費用なので、見積もって入れる。限界利益と貢献利益の使い分けは限界利益と貢献利益の違いと使い方、値引きの下限と撤退ラインを決めるで扱った。
食い合いは、新製品を出さなかった場合の既存品の売上と比べて測る
食い合いの率を見積もるときに、いちばん見落とされやすいのは比べる相手である。既存品の今の売上と比べてしまうと、既存品がもともと減っていく局面では、その減少まで新製品のせいにしてしまう。
比べるべきは、新製品を出さなかった場合の既存品の売上である。この記事では、これを基準線と呼ぶ。競合が同じ価格帯の製品を出す見込みがあれば、自社が新製品を出さなくても、既存品の一部は競合に取られる。その分は、もともと失うはずだった売上で、新製品の食い合いには数えない。マーケティングでいう、競合に取られる前に自分で食う戦略は、この基準線の考え方を財務の言葉に直したものと言える。
ただし、基準線は見えないので、置き方を誤ると採算はどうにでもなる。「どうせ競合に取られる」と置けば食い合いはゼロに近づき、採算は実態より良く見える。筆者は、基準線を置くときは、競合が出す時期と、出した場合に既存品から取られる量を、根拠とともに別の行に書かせるべきだと考えている。根拠には、競合の発表、同じ市場での過去の参入のときの既存品の動き、販売店からの聞き取りなどを使う。根拠が無いなら、基準線は今の売上の趨勢で置く。
審査の書式には、損益分岐となる食い合いの率を書かせる
食い合いの率は、発売前には推定するしかない。だから審査では、一つの値を置くより、増分利益がゼロになる率を示すほうが判断しやすい。式を食い合いの率について解くと、次のようになる。
損益分岐となる食い合いの率=(新製品の販売数量×新製品の1個あたり限界利益-新製品の専用の固定費)÷(新製品の販売数量×既存品の1個あたり限界利益)
この率より実際の食い合いが高ければ、新製品は会社の利益を減らす。審査する側は、この率と、事業部が見込む食い合いの率の差を見ればよい。差が小さい案件ほど、発売後の検証を厚くする。
審査の書式には、少なくとも次の項目を入れる。新製品の販売数量と1個あたり限界利益、食われる既存品の品目ごとの1個あたり限界利益、見込む食い合いの率とその根拠、基準線の置き方とその根拠、専用の固定費と品目の増加でかかる費用、損益分岐となる食い合いの率、発売後に率を確かめる方法と時期である。食われる既存品が複数あるなら、品目ごとに率を置く。主力品から食うのか、売れていない旧型から食うのかで、増分利益は大きく変わる。
複数年にわたる投資なら、増分利益を年ごとのキャッシュ・フローに直して、正味現在価値で比べる。このときは、金型などの支出を支出した年に置き、減価償却費は差し引かない。二重に引かないためである。運転資金の増減も入れる。食い合いの率は、既存品の顧客が移り切るまでの間に変わるので、年ごとに率を変えて置いてよい。投資の指標の使い分けは投資判断でNPV・IRR・回収期間をどう使い分けるか、3指標の落とし穴と優先順位にまとめている。
家庭用の消耗品を作るX社は、既存品Aの上位版として新製品Bを出すかを審査した。Aは単価1,000円、変動費550円で、1個あたり限界利益は450円である。Bは単価1,200円、変動費720円で、1個あたり限界利益は480円になる。事業部はBの販売数量を年24万個と見込み、発売1年目の専用の固定費を、金型の減価償却費と販売促進費を合わせて3,000万円と置いた。以下は発売1年目の損益で比べる。
B単独の利益は、24万個×480円=1億1,520万円から3,000万円を引いて8,520万円である。事業部は、Bの販売数量の4割が、Bが無ければ買われていたAの置き換えだと見込んだ。Aの減少は9.6万個、失う限界利益は9.6万個×450円=4,320万円で、増分利益は8,520万円-4,320万円=4,200万円になる。
損益分岐となる食い合いの率は、8,520万円÷(24万個×450円=1億800万円)で約79%である。BとAの1個あたり限界利益の差は30円しかない。Aから移る顧客1人が増やす利益はわずかで、増分利益のほとんどは新たに来る顧客から生まれる計算である。X社は、見込みの4割と損益分岐の約79%の間に余裕があるとみて、Bの発売を承認した。
発売から1年後、Bは計画どおり24万個売れた。Aは前の年より14.4万個減った。前の年からの減少をすべてBの食い合いとみなせば、食い合いの率は60%で、失った限界利益は6,480万円、増分利益は2,040万円になり、計画の半分を下回る。
ただし、この1年で、競合が同じ価格帯の製品を出していた。X社は、Bを出していない地域でのAの減り方から、Bが無くてもAは年4万個減っていたと推定した。この基準線で測ると、Bが食ったAは10.4万個、食い合いの率は約43%で、失った限界利益は4,680万円、増分利益は3,840万円になる。単価と変動費、専用の固定費は計画どおりだったので、計画との差の360万円は、食い合いの率が見込みより約3.3ポイント高かったことで説明できる。
※設例。会社、数値は説明のために置いた架空のもので、特定の会社の実績ではない。
設例で見てほしいのは、同じ実績から、比べる相手によって増分利益が2,040万円にも3,840万円にもなることである。どちらが正しいかは、基準線の根拠しだいで決まる。だから基準線の置き方は、発売前の審査の時点で書いておく必要がある。発売後に結果を見てから基準線を選べば、検証は事業部の説明の場になってしまう。
発売後は、既存品の減り方を基準線と比べて食い合いの率を推定する
食い合いの率は、売上の数字から直接は見えない。発売後に推定する方法は、主に三つある。
一つ目は、新製品を出していない地域や販路と比べる方法である。設例のX社がしたように、新製品が無い市場での既存品の減り方を基準線にする。地域ごとに発売の時期をずらせる会社なら、発売の計画にこの比較を組み込んでおくと、検証の精度が上がる。
二つ目は、顧客ごとの購買の記録を使う方法である。会員の番号や取引先の単位で、新製品を買った顧客が、その前に既存品を買っていたかを見る。法人向けの製品なら、取引先ごとの品目別の受注の推移で、既存品から新製品への置き換えがはっきり見えることが多い。
三つ目は、既存品の過去の趨勢から基準線を引く方法である。季節の変動や価格の改定を除いたうえで、発売前の数年の推移を延ばす。ほかの二つが使えないときの方法で、競合の動きを拾えない弱さがある。
どの方法も、それだけで食い合いが確定するわけではない。比べる地域や販路は、市場の伸びや競合の状況が似ていなければならず、新製品が隣の地域から買われて流れ込んでいないかも確かめる。顧客の記録では、以前に既存品を買っていた顧客が新製品を買っても、既存品の購入を減らさずに新製品を買い足しただけの人や、新製品が無くてもいずれ離れていた人が混ざる。筆者は、推定の結果を一つの値で出さず、方法ごとの前提と幅をつけて報告させるのがよいと考えている。
推定した率は、計画と実績の差を分けるのに使う。増分利益の計画と実績の差は、新製品の数量の差、食い合いの率の差、新製品と既存品の1個あたり限界利益の差、専用の固定費の差に分けられる。数量が計画どおりで率が見込みより高かったのか、率は見込みどおりで単価が下がったのかで、次の新製品の審査で見直す前提が違う。売上の差異を価格と数量に分ける考え方は売上増減を価格・数量・ミックスに分解する手順と、交差項の扱いで変わる差異で扱った。
検証の結果は、次の審査の前提として残す。同じ事業部が出した過去の新製品で、見込んだ食い合いの率と実績がどれだけずれたかを並べておけば、次の案件の見込みが楽観に寄っていないかを、審査する側が数字で問える。筆者は、発売から1年後の検証を、投資の承認の条件として最初から書いておくのがよいと考えている。
よくある質問
食い合いがあるとわかっている新製品は、出さないほうがよいのか?
そうとは限らない。増分利益がプラスなら、食い合いがあっても会社の利益は増える。新製品の1個あたり限界利益が既存品より大きいなら、既存品から移った顧客1人ごとにもその差額の分だけ利益は増える。ただ、既存品の限界利益がプラスである限り、新製品の数量が同じなら、食い合いが多いほど増分利益は小さくなる。問題になるのは、食い合いの分を計算に入れないまま、新製品単独の利益で承認してしまうことである。
既存品を値下げして対抗する案と、新製品を出す案はどう比べればよいか?
どちらも、何もしなかった場合の基準線と比べた増分利益で比べる。値下げの案では、既存品の全数量で1個あたり限界利益が下がる一方、競合に取られる数量が減る。新製品の案では、専用の固定費と食い合いの分がかかる。同じ基準線を使って両方の増分利益を出せば、比べられる。値下げや値上げの判断を限界利益で行う方法は値上げの判断を利益で行う方法、限界利益から許容できる数量減を計算するで扱っている。
製造の能力に限りがある場合も、同じ式でよいのか?
工場の能力が足りず、新製品を作る分だけ既存品の生産を減らす場合は、販売の食い合いに加えて、生産の能力の食い合いも起こる。この場合は、制約になる工程の1時間あたりの限界利益で比べる必要がある。考え方は限界利益率の高い順に売ると全社利益が下がる理由、制約工程1時間あたりの採算で受注を選ぶにまとめた。







